CONTENTSこの記事のもくじ

いま火花、激しい煙、炎、破裂音が出ている場合

1. 製品へ近づかない
2. 周囲へ知らせ、出口を確保して避難する
3. 安全な場所から119番通報する
4. 火花や煙の勢いが収まり、逃げ道を確保できる場合に限り、大量の水や消火器で消火・冷却する

手で持って屋外へ運ぶ、バッグから取り出す、充電ケーブルを無理に抜くなど、危険な接近はしないでください。

モバイルバッテリーから煙や火が出たときは、製品を守るより人の安全を優先します。リチウムイオン電池は、いったん炎が弱くなっても内部に熱が残り、再び発熱・発火する可能性があります。

東京消防庁は、火花や煙が激しく噴出している間は近寄らず、勢いが収まったと判断できる場合に大量の水や消火器で消火し、大量の水で十分に温度を下げるよう案内しています。NITEも、発火時は大量の水で消火し、可能な限り水没させた状態で119番通報することを示しています。

ただし、これは「どんな状況でも自分で消火する」という意味ではありません。火勢が強い、煙が充満している、製品へ近づくと出口を失う、電気設備へ火が回っている、けが人がいる場合は、消火より避難と通報を優先してください。

発火時の行動を5段階で整理

1．製品から距離を取る

最初に行うのは、原因の確認でも動画撮影でもありません。火花や煙が噴き出す製品から離れます。リチウムイオン電池は、炎や高温の物質が勢いよく飛び出すことがあります。

机の上にあるからといって、手で持って流し台やベランダへ移動させるのは危険です。バッグの中で発煙している場合も、手を入れて探さないでください。ポケットの中で異常が起きた場合は、可能な範囲で身体から離し、周囲へ助けを求めます。

2．周囲へ知らせ、出口を確保する

住宅なら家族、職場なら同僚、電車や施設なら係員へ知らせます。煙が出ている場所へ人が近づかないよう声をかけ、子どもや高齢者を先に安全な場所へ移動させます。

玄関や廊下など、唯一の避難経路に製品がある場合は、無理に通過しないでください。別の出口や窓からの避難が必要になることもあります。火災報知器が鳴っている場合は、誤作動だと決めつけず、建物の避難手順に従います。

3．安全な場所から119番通報する

通報では、モバイルバッテリーや充電式製品から煙・火が出ていること、場所、周囲へ燃え移っているか、けが人がいるかを伝えます。製品名が分からなくても、「充電していた小型機器」「ノートパソコン」「ハンディファン」など、分かる範囲で説明すれば構いません。

通報中に火が弱くなっても、自己判断で通報をやめないでください。内部に熱が残っている可能性があります。消防から指示を受けた場合は、その指示を優先します。

4．安全を確保できる場合に消火・冷却する

東京消防庁は、火花や煙の勢いが収まったら、大量の水や消火器で消火し、大量の水で温度を十分に下げる方法を案内しています。

リチウムイオン電池火災では、見えている炎を止めるだけでなく、内部の温度を下げることが重要です。少量の水を一度かけて終わりにすると、内部の熱が残る可能性があります。

ただし、次のような状況では自分で消火しようとしないでください。

• 火花や煙が激しく噴き出している
• 炎が天井、カーテン、家具などへ燃え移っている
• 室内に煙が充満し始めている
• 製品へ近づくと出口が背後になる
• 電源設備やコンセント周辺が激しく燃えている
• 消火方法に迷い、恐怖を感じる
• すでにやけどや煙による体調不良がある

家庭用消火器がある場合も、火元へ近づきすぎず、退路を背にして使用します。消火器の使用方法や適応火災は製品表示を確認し、無理だと感じたら直ちに避難します。

5．火が消えたように見えても触らない

炎が見えなくなっても、バッテリー内部では高温状態が続いている可能性があります。素手で触る、タオルで包む、普通のごみ袋へ入れる、車で運ぶといった行動は避けます。

消防が到着したら、発火前に充電していたか、落下や水濡れがあったか、何の製品か、どのくらい燃えたかを伝えます。製品の箱や型番が別の場所にあり、安全に確認できる場合は情報として役立ちます。

水をかけてよいのか

一般的な電気製品の火災では、水と電気の組み合わせを不安に感じる人が多いでしょう。一方、モバイルバッテリーなど小型のリチウムイオン電池について、NITEと東京消防庁は、大量の水による消火と冷却を案内しています。

重要なのは、通電中の設備へ危険を冒して接近することではありません。コンセント付近で火花が出ている、濡れた床に電気設備がある、ブレーカーへ行く途中に煙がある場合は、自分で処理せず避難して消防へ伝えます。

充電ケーブルを抜くために火元へ手を伸ばす必要もありません。安全に操作できる位置にあり、異常が小さい段階で電源を止められる場合を除き、無理な接近は避けます。

住宅で充電中に発火した場合

布団やソファの上で充電していると、製品だけでなく寝具へ火が移りやすくなります。煙を見つけたら、燃えている製品を布団ごと抱えて運ぼうとせず、周囲へ知らせて避難します。

延長コードや充電器も燃えている場合は、モバイルバッテリー単体の火災ではなく、室内火災として考えます。炎が小さく見えても、家具の裏や壁の中へ熱が回っている可能性があります。

火が消えた後も、焦げた寝具や家具をすぐ片付けないでください。再燃ややけどの危険があります。消防の確認を受け、必要に応じて管理会社、保険会社、メーカーへ連絡します。

バッグの中で煙が出た場合

電車内や街中では、バッグへモバイルバッテリー、イヤホン、スマートフォン、モバイルWi-Fiなど複数の充電式製品が入っています。煙の発生源を探すためにバッグへ手を入れると、やけどを負う可能性があります。

バッグを身体から離せる状況でも、炎や激しい煙が出ている場合は無理に触れません。周囲へ「充電式製品から煙が出ている」と知らせ、駅員、乗務員、施設スタッフの指示に従います。

人が多い場所では、本人がバッグから離れるだけでなく、周囲の人を近づけないことも重要です。好奇心で見に来る人や撮影する人が集まると、避難と消火の妨げになります。

イヤホンやスマートウォッチを身につけているときの異常

ワイヤレスイヤホンやスマートウォッチは、電池を身体のすぐ近くで使う製品です。机の上に置いたモバイルバッテリーとは違い、発熱や発火がやけどへ直結しやすいため、「少し熱いが動いている」と我慢して使い続けないでください。

煙や炎が出る前の異常に気づいた場合

異常な熱さ、刺激臭、ケースや画面の浮きなどに気づき、まだ煙、火花、炎がなく、安全に触れられる段階なら使用を止めます。スマートウォッチは安全に外せることを確認して身体から離し、イヤホンは無理なく取り外せる場合に使用を中止します。

取り外した後に動作確認や再充電をせず、紙、衣類、寝具などの可燃物の近くへ置きません。製品が急に熱くなり始めた、異音がする、煙が見える場合は、次の「安全に触れない状態」として扱います。

すでに煙・火花・炎が出ている場合

熱い製品を素手でつかみ続けたり、身体に沿って無理に引き抜いたりすると、やけどを広げる可能性があります。自分だけで対処しようとせず、周囲へ助けを求め、安全な場所へ移動して119番通報します。

衣服や寝具へ燃え移った場合は、製品単体ではなく身体や室内の火災として行動します。やけど、目や喉の刺激、息苦しさがある場合は、通報時に症状を伝えてください。

充電ケースや充電台にも注意する

ワイヤレスイヤホンはケース内で、スマートウォッチは専用充電台の上で異常が起きることがあります。発煙しているケースを開けたり、時計を充電台から手で持ち上げたりせず、距離を取ります。

バッグや寝具の中で充電していた場合は、周囲へ熱がこもり、すでに別の物へ燃え移っている可能性があります。火が見えなくても煙が続く場合は、119番へ状況を伝えてください。

車内で発火した場合

走行中なら安全な場所へ停車する

走行中に焦げ臭さや煙へ気づいたら、急な操作を避けながら安全な場所へ停車し、同乗者を車外へ避難させます。トンネル、高速道路、交通量の多い場所では、車両火災だけでなく交通事故の危険もあるため、道路管理者や警察・消防の指示を受けます。

運転席から手を伸ばして、後部座席やトランクの発火物を取り出そうとしないでください。運転操作が乱れ、煙を吸い込む危険があります。

停車後は車から距離を取る

車内にはシート、内装材、荷物など燃えやすい物が多くあります。小さなモバイルバッテリーの火が、短時間で車内火災へ広がる可能性があります。

安全な場所へ退避して119番通報し、製品の場所がダッシュボード、後部座席、トランクのどこかを伝えます。炎が車内へ広がっている場合は、ドアやトランクを開けることで空気が入り、燃焼が強まる可能性もあるため、消防の指示なく火元へ近づかないでください。

電車・バス・商業施設で発煙した場合

公共の場所では、すぐ係員へ知らせます。非常通報装置や車内通報ボタンがある場合は、案内表示に従って使用します。勝手に車外へ投げる、ホームへ置く、トイレへ持ち込むといった行動は、別の人を危険にさらします。

乗務員や施設スタッフは、避難誘導や消火設備の位置を把握しています。自分だけで解決しようとせず、「モバイルバッテリーらしき物から煙が出た」「バッグの中で異音がした」と具体的に伝えます。

飛行機内で異常が起きた場合

航空機内でモバイルバッテリーや電子機器が熱を持つ、膨らむ、煙が出るなどの異常があれば、直ちに客室乗務員へ知らせます。座席の隙間へ落ちた機器を、電動シートを動かして取り出そうとすると、機器を挟み込んで損傷させる可能性があります。

機内では自分で水没させたり、通路へ置いたりせず、乗務員の手順に従います。航空会社ごとの持ち込み容量や保管ルールは変わる可能性があるため、搭乗前に利用する航空会社の最新案内を確認してください。

煙を吸った、やけどをした場合

煙は吸い込まないようにし、煙がある場所へ戻らないでください。息苦しさ、咳、目や喉の強い刺激、めまい、吐き気などの症状がある場合は、119番通報時に伝え、医療機関の判断を受けます。

やけどを負った場合も、バッテリーの処理より身体の手当てを優先します。衣服へ火が移っている、広い範囲を負傷した、顔や気道に影響がある可能性がある場合は、迷わず救急要請してください。

発火後にしてはいけないこと

• 火が消えた直後の製品を素手で触る
• バッグやポケットへ戻す
• 乾いた布や紙で包む
• 密閉した容器へ無理に押し込む
• 動作確認のため再充電する
• 普通ごみや資源ごみへ入れる
• 無断で家電量販店の回収ボックスへ入れる
• 宅配便や郵便で自己判断のまま送る
• 分解して電池セルだけ取り出す

発火後の製品は、外装が冷えて見えても内部が損傷しています。消防、メーカー、自治体へ状態を伝え、処分方法の指示を受けます。

発火を経験した後に確認すること

安全が確保された後は、製品のメーカー名、型番、購入時期、使用していた充電器とケーブル、発火時の状況を記録します。レシートや注文履歴、製品の箱、写真などが残っていれば、メーカーへの連絡や事故報告に役立ちます。

同じ型番の製品を家族が使っていないか、リコール対象になっていないかも確認します。発火原因を自分で断定せず、製品と周辺機器の情報をそのまま伝えることが大切です。

事故情報は、メーカーや販売店に加え、消費生活センターなどへ相談できる場合があります。製品事故の情報が集まることで、同じ製品を使う人への注意喚起やリコールにつながることがあります。

平常時に準備しておきたいこと

• 住宅用火災警報器が作動するか確認する
• 消火器の設置場所と使用期限を確認する
• 玄関や廊下へ荷物を置き、避難路を塞がない
• 充電場所の周囲から紙、衣類、寝具を離す
• 就寝中や留守中の充電を避ける
• 家族と119番通報、避難場所を確認する
• メーカー名と型番を撮影して保管する
• 異常品を普通ごみへ入れない

発火時の対応を知っていても、煙の中で落ち着いて判断するのは簡単ではありません。充電場所と避難経路を先に整えておくほうが、事故が起きてから製品を運ぶよりずっと安全です。

よくある疑問

小さな煙だけなら119番は大げさですか？

リチウムイオン電池は、発煙後に火花や炎が噴き出すことがあります。すでに煙、異音、急激な発熱がある場合は、安全な場所へ離れて119番へ相談してください。通報の必要性を自分だけで判断せず、状況を消防へ伝えます。

濡れタオルをかぶせればよいですか？

布をかぶせるために火元へ近づくことが危険です。また、布で覆うだけでは内部の温度を十分に下げられない可能性があります。消防機関は、勢いが収まった後に大量の水や消火器で消火し、十分に冷却する方法を案内しています。

ベランダや屋外へ投げてもよいですか？

投げる途中でやけどを負ったり、落下先で人や物へ被害を与えたりする可能性があります。炎や激しい煙が出ている製品を運ばず、避難して119番通報してください。

火が消えたら回収ボックスへ持っていけますか？

発火・破損した電池は、一般的なJBRC回収の対象外です。回収ボックスへ入れず、自治体やメーカーへ発火済みであることを伝えて指示を受けます。詳しくは「モバイルバッテリーの捨て方」で解説しています。

まとめ：消火より先に逃げ道を確保する

モバイルバッテリーが発火したら、まず近づかず、周囲へ知らせ、避難経路を確保し、安全な場所から119番通報します。火花や煙の勢いが収まり、自分の安全と逃げ道を確保できる場合に限り、大量の水や消火器で消火・冷却します。

火を消すことに集中して出口を失えば、本末転倒です。製品は買い直せますが、煙を吸い込んだ時間ややけどは巻き戻せません。迷ったときは、消火より避難を選んでください。

関連記事

• モバイルバッテリーはなぜ発火する？原因・対策と夏に注意したい充電式製品
• モバイルバッテリー発火の前兆7つ｜膨らんだ・熱いときの対処法
• モバイルバッテリーの捨て方｜回収と膨らんだ製品の処分方法

参考にした公的情報

• 東京消防庁「住宅でも注意！リチウムイオン電池関連火災」
• NITE「『夏バテ（夏のバッテリー）』にご用心」
• 総務省消防庁「リチウムイオン電池総合対策ポータルサイト」
• 消費者庁「リチウムイオン電池使用製品による発火事故に注意しましょう」

※本記事は2026年7月時点の公的機関の案内をもとに作成しています。実際の火災では、その場の安全確保と消防機関の指示を最優先してください。